« 自支店のATMも知らない従業員 | トップページ | 巨人清水、初安打ならず残念 »

4/11-15:どこまで下落か見極め必要

4月第2週の各インデックスは一気に崩れました。日経平均、TOPIXともに週足は大陰線となりました。13週平均線割れで週末相場を終えており、2004年12月上旬のような下落不安の強い相場に戻ったという印象です。

2005年4月11日~15日の株価変動は以下のとおりでした。

指数始値高値安値終値
日経平均11,847.9211,847.9211,343.7311370.69
TOPIX1,197.681,197.681,150.661,150.67
出典:各種報道より

・日足の状況
日経平均、TOPIXともに5日連続陰線となりました。これは通常、明らかな下落トレンド転換のサインになります。TOPIXにいたっては3月22日~25日にも4営業日連続陰線を記録しており、非常にいやな値動きとなっています。

・週移動平均線との位置関係
各指数とも、現在値が一気に13週移動平均線を下回りました。一方で26週移動平均線と52週移動平均線のゴールデンクロスも起きました(統計方法によっては、先週すでにゴールデンクロスが起きてました)。現在の並び順は上値より、13週移動平均、現在値、26週移動平均、52週移動平均となっています。

・4月第3週の楽観的シナリオ
急激な下落を見せたことと、長期移動平均線からの反発を見越した投資家の買いにより、上昇する局面が見られるかもしれません。それでも上値メドはせいぜい13週移動平均程度、日経平均なら11600円前後になりそうです。

・悲観的シナリオ
はっきりとした下落基調転換のサインとなり、26週、52週移動平均よりも下落していくでしょう。その後はもみ合うことになりそうです。日経平均なら11200円割れを覚悟する必要があります。

・楽観と悲観の割合予想
6対4で悲観的シナリオ有利と見ます。むしろどこまで下がるか見届ける局面に入ってしまったのかも知れません。

« 自支店のATMも知らない従業員 | トップページ | 巨人清水、初安打ならず残念 »

FPよもやま話:金融資産運用」カテゴリの記事

当ブログの注意事項

  • ブログ記事に関して
    当ブログの内容は、執筆者である松本勝晴のこれまでの生活、経験、情報入手の蓄積により、あくまで一個人の見解、私見、ポジショントークを表しています。記事をご覧になるみなさまのこれまでの生活、経験、情報入手の蓄積によっては不愉快な思いをされる場合があります。ご注意願います。
  • 自己責任のお願い
    当ブログでは、金融資産運用、保険などリスク管理、社会保障、税制に関する話題において、その実践結果の報告や、将来の展望に関するコメントなど情報の提供を行います。しかし、その情報は将来の結果を約束するものではありませんし、ご覧になるすべてのみなさまに等しくお勧めしているわけでもありません。特に金融商品の売買に関してはさまざまな事情により元本割れを起こす可能性がある点についてご留意願います。
  • 常に最新情報をご確認ください
    当ブログの記事の内容は、原則として各記事フッター部に掲載の執筆年月日時点のものであり、実際にご覧いただく時点では、制度変更などにより事実と内容が異なることや、解釈が異なる場合があります。当ブログだけを当てにせず、最新の情報をご確認ください。
  • 免責について
    当ブログ内の情報の利用、およびリンクされている第三者のサイトの閲覧やサービスの利用、各種判断については、読者のみなさまの責任においてなされるものであり、行った行為によって生じた一切の損害について、当ブログ執筆者および関係者は責任を負うものではありません。
  • トラックバック、コメントに関して
    当ブログでは、トラックバックおよびコメントの受け付けは一部ページのみで行っています。レスポンスはTwitter経由でお願いいたします。
  • 引用は適切に! 無断転載お断り!
    当ブログを引用する場合は適切に行ってください。無許可による全文の機械的な転載もしくはそれに相当する行為を発見した場合は、松本もしくは松本が正式に依頼した代理人より連絡のうえで、当方既定の原稿執筆料を請求させていただきます。
  • アフィリエイトプログラム
    松本勝晴は、amazon.co.jpを宣伝しリンクすることによってサイトが紹介料を獲得できる手段を提供することを目的に設定されたアフィリエイト宣伝プログラムである、Amazonアソシエイト・プログラムの参加者です。
  • 商標に関する説明
    CFP®は、米国外においてはFinancial Planning Standards Board Ltd.(FPSB)の登録商標で、FPSBとのライセンス契約の下に、 日本国内においてはNPO法人日本FP協会が商標の使用を認めています。